About 本機構について

機構長の挨拶

九州大学は、2021年11月に指定国立大学法人の指定を受け、その構想を基に、今後10年間の大学の方向性、方針を示す「Kyushu University VISION 2030」を策定し、目指す姿として「総合知で社会変革を牽引する大学」を掲げています。

特に教育では、「新たな社会をデザインする力と課題を解決する力を有し、グローバルに活躍できる価値創造人材の育成」を掲げています。 その実現に向けて、大学全体の教育改革をマネジメントする教育改革推進本部を発展的に改組し、「未来人材育成機構」を2023年4月に設置しました。本機構では、学内の各教育プログラムの枠を越えた情報やリソースの共有により、教育的効果をより高めた教育プログラムの推進や新たな教育モデルの開発などを行います。

同機構では、これまで教育改革推進本部が担ってきた機能をさらに発展させ、各教育プログラムの自律性を確保しつつ、各プログラムの特長を活かして有機的に連携させ、学生の入学前から博士課程修了までを一貫する学びの過程と捉え、高大接続及び学士・修士・博士課程教育の一体的な改革を推進していきます。

九州大学 総長

石橋達朗

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概要

近年、気候変動や感染症、自然災害など社会的課題が世界的規模で急速に深刻化し、国際情勢も変化し続ける中、持続可能な社会の発展と人々の多様な幸せ(Well-being)を満たす社会、特に我が国が目指す社会のあり方=Society 5.0の実現に向けて、大学における科学技術・イノベーション人材の育成の重要性が以前にも増して高まっています。

このような背景の中、大学院重点化の教育体制を早期に整え、世界トップレベルの研究大学を志向する九州大学は、研究力の強化はもとより、教育の面において、博士を中心とした国際的に優れた若手研究者を継続的に輩出できる大学としての人材育成機能を強化していくことが求められています。

世界トップレベルの若手研究者及び博士教育の「質」と「量」両面での充実のためには、博士課程段階だけではなく、その前段階にある修士、学士課程、さらに高校も含めた各段階における教育のあり方が重要です。

このため、本機構は情報や教員等による組織的なネットワーク形成を通じて有機的に連携させるハブとなり、学内にある多様な人材育成プログラムについて広く俯瞰し、情報の集積やプログラムの枠を越えた情報やリソースの共有、プログラム間の効果的な連携、グッドプラクティスの他への応用や新たな教育モデルの開発、学内外への情報発信などを主体的に行います。

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運営体制

本機構は博士課程およびそこにつながる修士、学部等の学生の学びの各段階に対応した部門構成とし、機構運営の統括や各種取組の提言、各部門の取組支援を担う「教育改革企画室」を筆頭として、「評価・改善支援部門」、「博士教育改革・研究キャリア開発部門」、「学部・修士教育改革部門」、「高大接続改革部門」および「産学共創教育部門」の5つの部門により構成し、全学の教育改革を推進します。

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運営会議構成員

  • 機構長

    総長

    石橋 達朗

  • 副機構長

    理事・副学長

    園田 佳巨

  • 理事・副学長・プロボスト

    荒殿 誠

  • 理事・副学長

    福田 晋

  • 理事・副学長

    谷口 倫一郎

  • 理事・副学長

    岩田 健治

  • 副学長、比較社会文化研究院・教授

    鏑木 政彦

  • 副学長、システム情報科学研究院・教授

    内田 誠一

  • 副理事、基幹教育院・教授

    野瀬 健

  • 教育改革企画室長

    理事・副学長

    (園田 佳巨)

  • 評価・改善支援部門長

    未来人材育成機構・教授

    深堀 聰子

  • 博士課程改革・研究キャリア開発部門長

    工学研究院・教授

    君塚 信夫

  • 学部・修士課程教育改革部門長

    副理事、基幹教育院・教授

    原田 恒司

  • 高大接続改革部門長

    総長補佐、工学研究院・教授

    田中 將己

  • 産学共創教育部門長

    副学長、総合理工学研究院・教授

    原田 明

  • 産学共創教育部門長

    学務部長

    後藤 成雅